第19回 オープンソースAI(2) 〜AI国際競争の舞台へ〜

AIの品質問題点をソフトウェア技術の観点から解説する
中島 震(国立情報学研究所 名誉教授)
中島先生は、放送大学大学院の情報学プログラムの中で「ソフトウェア工学(‘25)」を担当されています。先生の講義ではソフトウェア開発を工学的に行うためのプロセスや手法、品質や生産性、進化などに関する技術について学べます。ソフトウェア開発で生じる問題について学び、開発のプロセスに沿って問題点を整理し、問題解決への技術を理解していきます。
本記事では、ソフトウェア工学が専門で、「形式手法やソフトウェアテスティングの技術」「機械学習を対象としたAIリスクマネジメント」を研究されている中島震氏へのインタビューをもとに作成しています。
前回の第18回ニュースレターでは、「オープンウェイト」が大規模言語モデル(LLM)の分野で話題になっている理由を解説していただきました。
オープンソースAIは、技術の広がりを支える重要な役割を果たし、そのひとつに、前回の「オープンウェイトAIモデル」があります。
今回の第19回ニュースレターでは、AI覇権に向けた国際的な競争の中で、その存在感が増している「オープンウェイトAIモデル」について解説いただきます。
第19回 オープンソースAI(2) 〜AI国際競争の舞台へ〜
オープンソースソフトウェア
従来からソフトウェアの分野では、オープンソースソフトウェア(OSS)が基盤ソフトウェアやセキュリティ対策の技術発展に大きな役割を果たしてきました。その中心に、FLOSS(Free/Libre and Open-Source Software)があります。「ソースコードへの自由なアクセスが人々の権利である」という考え方で、ソフトウェア技術の民主化を担うコミュニティ活動として広まりました。現在では、Linux、Android、ApacheなどがFLOSSに基づく基盤ソフトウェアとして、世界中で使われています。
FLOSSの登場は、1980年代のことです。当時、米国連邦政府は自国IT産業の国際的な競争力強化を狙って、ソフトウェア(ソースコード)を著作権の対象に加えました。この流れに対して、R.ストールマンは、ソースコードは頒布と改変の容易さに特徴があり、非独占的な利用を保証する自由なアクセスがソフトウェア技術の有用さと切り離せないとし、1983年にフリーソフトウェアを提唱します。そして、1989年にGNUパブリックライセンス(GPL)を策定しました。ライセンス条件を遵守することで、著作者から個別に許諾を得ることなく、自由な利用を可能にします。利用者が配布あるいは再配布する場合、同じGPLを用いることとしました。
その後、ソースコードへの自由なアクセスという考え方が賛同を集めると共に、実務上の利用や運用の容易さから、オープンソースソフトウェア(Open-Source Software、OSS)が考えられました。フリーソフトウェアとオープンソースソフトウェアを合わせて、FLOSSと呼びます。共通点は、頒布に際して、ライセンスを表示すること、使用(Use)・調査(Study)・改変(Modify)・共有(Share)の「4つの自由」を保証すること、また、ソースコードをそのまま(AS-IS)提供し、生じた不具合の責任は提供された側が負うことです。
オープンソースAI
オープンソースAIはFLOSSと同じ思想で、AI技術発展への寄与を目的とします文献[1]。ここで、何が、従来のソースコードに対応する開発資産になるかを整理します。簡単に考えると、LLMの場合、学習ステージ(第11回ニュースレター)で参照する情報すべてがオープン化の対象です。一方、公開されないことの多い学習データをオープンにするという条件は実務的に難しいです。
オープンウェイトAIモデルは、FLOSSの4つの自由を概ね満たしています。前回紹介したローカルLLMからわかるように、ダウンロードして「使用」できます。与えた入力データがモデル内部を伝播している様子(活性状態)を調べれば「調査」が可能です。問題なのは、従来のソースコードのように機能改変できるかですが、機能拡張に必要な学習データを自身で準備してファインチューニングを行えば「改変」できます。最後に、オープンウェイトAIモデルはデジタル情報なので「共有」することは容易です。
以上から、実務的に、オープンウェイトAIモデルのLLMが、オープンソースAIの中心に位置しています。なお、学習データを含む情報すべてが対象となる場合、フルオープンAIと呼び、主に学術的な基礎研究を目的として開発、公開されています。
国際競争
LLMの有用さは、自然言語を取り扱うことですから、自国語LLMを開発する国が増えています。学習データに用いた自国語テキストの情報がLLMの機能振舞いに影響します。また、学習ステージの後段で実施するアラインメントのやり方によって、入力に対して出力内容を制限する「検閲」もできます。LLMは、言語文化にアクセスするためのプラットフォームです。
2025年7月にトランプ政権が公表した「米国AIアクションプラン」文献[2]は、アメリカの価値観を尊重するフロンティアAI開発を重要視すると述べています。ここで、フロンティアモデルは、おおまかに、高機能LLMと同じと考えて良いでしょう。そして、アメリカの価値観を埋め込んだフロンティアモデルを、オープンソースAI(特にオープンウェイトAI)として、自由に利用可能にすることを推進します。とりわけ、中国発のオープンウェイトAIとの関係から、アメリカ発フロンティアモデルを世界に広めるとしています。
まとめると、フロンティアモデル(LLM)が言語文化プラットフォームとなることから、対中国戦略という面で、アメリカの価値観を埋め込んだオープンソースAIを世界に広めるという考え方に立った計画です。
冒頭に述べましたように、そもそも、FLOSSは、米国連邦政府のIT政策に対する草の根運動的な対抗から始まりました。このことを考えると、オープンソースAIが、政府による国際競争戦略の中心に位置するという点、大変、興味深いことです。
オープンウェイトAIの広がり
2026年になって、米国から、セキュリティ脆弱性を自動発見する能力を持つ高機能AIが登場しました。また、その後、評価テスト中に他社や政府機関のサーバーに不正アクセスする「暴走AIエージェント」の事案が報告されるなど、大騒ぎになっています。その過程で、このような高機能モデルが、オープンウェイトAIとして「自由に」広がることを危惧する声が大きくなりました。
一方、オープンウェイトAIは、従来ソフトウェアに関して、FLOSSが大きな貢献をしたように、多くの人々がAI技術を享受できるという意味での「民主化」を支える動きという側面があります。そこで、米国内で、オープンウェイトAI禁止に反対する動きが活発化しています。機会をあらためて、この話題を見ていきましょう。
参考文献
[1] 中島震:オープンソースAIの時代, 研究/技術/計画,vol.41,no.3, 研究・イノベーション学会 (2026)
[2] America’s AI Action Plan,https://www.ai.gov/action-plan (2025)
次回の予告
中島先生の第20回ニュースレターでは、オープンウェイトAIモデルが、サイバーセキュリティ対策で重要な役割を果たした事例を紹介いただきます。どうぞお楽しみに。
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中島先生の著書はこちらです
■「AIアルゴリズムからAIセーフティへ」
中島 震 (訳) (原著:O.サントス, P.ラダニエフ)
丸善出版 2025年3月 (ISBN: 9784621310328)
■「AIリスク・マネジメント」
中島 震
丸善出版 2022年12月 (ISBN: 9784621307809)
■「ソフトウェア工学から学ぶ機械学習の品質問題」
中島 震
丸善出版 2020年11月 (ISBN: 9784621305737)